少人数クラスだから、深く、濃く、丁寧に学べる。
品川駅港南口から1分。仕事を続けながら
MBAを取得できます。

コース・カリキュラム

MBAコース・カリキュラム詳細

多摩大学大学院MBAは、実践に徹底的にこだわった【超実学志向ビジネススクール】です。第一線で活躍する実務家講師陣から、MBAの基本理論からイノベーションメソッドまでを統合的、横断的に学べます。【少人数クラス】で深く濃く学べるので、本物の実践力が身につきます。

2023年度カリキュラム

実践知考具

イノベーション
顧客創造
リーダーシップと人事
ファイナンス&ガバナンス
データドリブン経営

最新ビジネス実践知

ヘルスケア
ルール形成戦略
ソーシャルインパクトビジネス
テクノロジー&ベンチャー
アジアビジネス戦略

教養基盤

本質思考力
留学生支援

…MBA選択必修科目 …MBA専門科目

多摩大学大学院でしか
学べない“3つの専門分野”

  • データドリブン経営

    データの力とAIの力を活用してデータドリブン経営での課題解決力を身につける

    データドリブン経営の現場で活躍する実務家講師陣が、課題解決のノウハウを実践的に伝授。単なるAI適用ではなくビジネスでの現場の知をもとにしたデータ活用とAI活用について修得。IBMとの連携講座では最先端データドリブン経営を身につけることができます。

  • ルール形成戦略

    イノベーションを世に輩出するためのルールを形成する

    革新的な技術や製品、社会課題解決型事業モデル、それらが世の中に受け入れられる市場の新たなルールまで自ら構想し、組織力を動員してポリシーメーカーに対して適切なチャネルでアドボカシーを展開して市場を創造する再現性のあるスキルを得ることができます。

  • ソーシャルインパクトビジネス

    社会にインパクトを与えるビジネスを創造する

    2015年の国連SDGs(Sustainable Development Goals)の公表以降、NPOやNGOだけでなく、経済的価値を追求する既存の営利企業においても大きな経営課題になっている「社会的価値」を実現するための理念形成から実践的スキルまで、幅広く修得することができます。

2年間の標準的な学修パターン

きな経営課題になっている「社会的価値」を実現するための理念形成から実践的スキルまで、幅広く修得することができます。

2年間の標準的な学習パターン

履修方法

修業年限2年(在学年限3年)
修了要件1.2年以上在学
2.合計30単位以上修得
3.「修士論文」または「実践知論文」の審査および最終試験に合格(※)
授与学位修士(経営情報学)

2年間大学院に在学し、1コマ2単位の授業を15科目以上履修し、修士論文または実践知論文が合格すれば修了することができます。


講義時間帯

月~
金曜日
18:30~21:40[品川キャンパスで開講]
土曜日
日曜日
9:00~16:10(午前1科目、午後1科目)
日曜日
(集中講義)
9:00~17:50(集中講義)[品川キャンパスで開講]

修士論文・実践知論文

ビジネス現場における通常のプレゼンテーションは、環境や問題・課題をある程度共有した集団内での説得であるため内容とともに話し方が重要です。一方、時間と空間を超えて多くの関係者を繰り返し説得し、方向付けていく経営者には言語による考察と文章による表現が必須です。当大学院では、論文作成は院生教育の重要な手段であると考えています。新しい発想や新しいビジネスモデルの構想力を基に、ビジネス関係者にどれだけ影響を与える内容であるかが論文の評価基準となります。つまり論文作成は、経営学における学問的貢献ではなく、現実のビジネスへの貢献と院生の文章による説得スキルを高めることが目的です。


職業実践力育成プログラム(BP)

「多摩大学経営情報学研究科 経営情報学専攻 修士課程 MBAコース」は
『職業実践力育成プログラム(BP)』に認定されました。(平成29年4月より)

『職業実践力育成プログラム(BP)』

『職業実践力育成プログラム(BP)』とは、大学・大学院等におけるプログラムの受講を通じた社会人の職業に必要な能力の向上を図る機会の拡大を目的として,大学等における社会人や企業等のニーズに応じた実践的・専門的なプログラムを「職業実践力育成プログラム」(BP)として文部科学大臣が認定いたします。

「多摩大学経営情報学研究科 経営情報学専攻 修士課程 MBAコース」は『中小企業活性化』と『非正規労働者のキャリアアップ』の2つのテーマで認定を受けております。

本学では、『知の再武装』というキーワードを掲げ、
1.社会人の学び直す選択肢の可視化
2.大学等におけるプログラムの魅力向上
3.企業等の理解増進
を図り、厚生労働省の教育訓練給付制度とも連携し、社会人の学び直しを推進します。

 

文部科学省 職業実践力育成プログラム(BP)認定制度について

様式1(PDFファイル 161KB)
様式2(PDFファイル 233KB)

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