学長メッセージ
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社会人大学院としてMBAコースを開設以来、多摩大学大学院は1,100名を超す卒業生を送り出し、すでにそれぞれの分野で中核的な活動を担う人材も多く、社会に対し一定の役割を果たしていることを喜んでいます。それは、実際に企業経営の現場に立ってきた経験豊富な教授陣による実践指導による実学教育の成果であると自負しております。
私自身は、第一次石油危機の起きた1973年に三井物産に入社し36年間、経営情報と企画の現場に立ってきましたが、私の人生を変えることになったイランにおける石油化学プロジェクト(IJPC)には思い出深いものがあります。1979 年にイラン革命、翌年にイラン・イラク戦争が勃発、このプロジェクトは今でもハーバードビジネススクールのMBAコースで、革命と戦争というカントリーリスクを学ぶ際のケーススタディとして必ず登場します。
私はイスラエルのテルアビブ大学、ロンドンの国際戦略研究所、ワシントンのブルッキングス研究所などを行き来し、革命後のイランでいかにこのプロジェクトを乗り越えるかという課題に取り組んでいました。結果として三井グループは大きな教訓を残してこのプロジェクトからの撤退を余儀なくされたのですが、このプロセスにおいて「課題解決型の企業経営」の重要性を思い知らされました。
本大学院の果たすべきこれからの役割を考えるとき、世界潮流の変化とそれに向き合う企業の課題に目を向けないわけにはいきません。その一つは、アジアダイナミズムであり、もう一つが、AI・ビッグデータ時代を睨んだDX、デジタルトランスフォーメーションです。ビジネスの世界に身を置く諸氏の中には、このことを実感されている方も多いことでしょう。
多摩大学大学院は、MBAをベースとして時代のニーズと課題に立ち向かっていく力を持った人間を生み出し、さらに専門性の高い分野の専門を身につけることができます。本学の教授陣は現実社会との対峙から得られた貴重な経験を実際に役立つ形に体系化し、マネジメントの本質を追究しています。新しいプロジェクトに参画する情熱を持った社会人たちと相まみえることに期待を膨らませています。
100 歳人生を生き抜くには人生のどこかの段階で改めて自分と向き合い、自分に必要な知とは何かを問いかけることが必要になります。これからは、新しい先端的な研究の成果を吸収する「知の再武装」が必要になります。あなたも多摩大学大学院で“知の再武装”に挑戦して下さい。
知の武装なしに、これからの時代を主体的に生き抜くことは困難です。
多摩大学学長 (2009年度より) 寺島 実郎
1947年北海道生まれ。早稲田大学大学院政治学研究科修士課程修了後、三井物産入社。米国三井物産ワシントン事務所長、三井物産戦略研究所所長、三井物産常務執行役員、早稲田大学大学院アジア太平洋研究科教授等を歴任し、現在、一般財団法人日本総合研究所会長。文部科学省 日中韓大学間交流・連携推進会議委員、経済産業省 資源エネルギー庁総合資源エネルギー調査会基本政策分科会委員、国土交通省 国土審議会計画推進部会委員等、国の審議会委員も多数歴任。1994年石橋湛山賞受賞。2010年4月早稲田大学名誉博士学位。近著に『世界認識の再構築 17世紀オランダからの全体知』(岩波書店)。その他に、『21世紀未来圏 日本再生の構想 全体知と時代認識』(岩波書店)、『ダビデの星を見つめて 体験的ユダヤ・ネットワーク論』(NHK出版)、『(寺島実郎監修)全47都道府県幸福度ランキング2024年版』(日総研出版)、『人間と宗教 あるいは日本人の心の基軸』(岩波書店)、『日
本再生の基軸 平成の晩鐘と令和の本質的課題』(岩波書店)、『(佐高信共著)戦後日本を生きた世代は何を残すべきか われらの持つべき視界と覚悟』(河出書房新社)、『ジェロントロジー宣言、「知の再武装」で100歳人生を生き抜く』(NHK出版新書)、『ひとはなぜ戦争をするのか 脳力のレッスンⅤ』(岩波書店)、『ユニオンジャックの矢 大英帝国のネットワーク戦略』(NHK出版)、『シルバー・デモクラシー 戦後世代の覚悟と責任』(岩波新書)、『寺島実郎 中東・エネルギー・地政学―全体知への体験的接近』(東洋経済新報社)、『二十世紀と格闘した先人たち― 一九〇〇年 アジア・アメリカの興隆』(新潮社)、『何のために働くのか― 自分を創る生き方」(文春新書)、『大中華圏 ネットワーク型世界観から中国の本質に迫る』(NHK出版)等、著書多数。
研究科長メッセージ
研究科長メッセージ
多摩大学大学院に関心を寄せていただき感謝いたします。数あるビジネススクールの中で本学が他のビジネススクールと何が違うかについてお話しします。
まず第一に、「実践知」への徹底したこだわりです。変化が激しい時代に成果を上げるには、個別の知識やスキルではなく、専門知を横断して組み合わせる統合的な課題解決力と、それを支える本質的な思考力や構想力が必要です。そうした力は、実践で鍛えられた知に基づかなければ、インパクトのある結果にはつながりません。第一線の実務家教員から、課題解決に直結する実践知を「少人数クラス」で深く学べることが、本学ならではの価値であり醍醐味です。
イノベーション(新しい価値の創造と変革の実現)について本格的に学べるのも本学の特長です。少子高齢化が加速し、経済の長期停滞から脱却できない今の日本では、イノベーションの推進が喫緊の課題です。本学では、徳岡晃一郎名誉教授と世界的経営学者の故・野中郁次郎先生(一橋大学名誉教授)が共同で考案した「イノベーターシップ」という独自コンセプトに基づき、知識創造論、シナリオ・プランニング、ビジネスモデル、新事業開発、チェンジ・マネジメ
ント、ルール形成戦略といったイノベーションを起こすための実践的な知を体系的に修得できます。
現代の企業は、自社の発展と社会的課題の解決とをいかに重ね合わせるかが問われています。社会における根深い問題に挑むには、ビジネスの専門知識やスキルのみならず、高い志と、人間や社会に対する独自の哲学や洞察力が必要です。本学では、事業の発展と社会的課題解決とを両立させる理論と実践方法を多角的に学べる専門科目群「サステナビリティ経営」フィールドを提供しています。さらには、歴史・哲学・芸術・現代メディア情報などに理解を深め
るための独自のリベラルアーツ系講座も充実しています。人類の叡智に触れ、大局的な時代認識や歴史観を磨き、最先端の情報解析力を身につけることで、一時の流行に左右されない、本質に根ざした思考力と判断力が養われます。
最後に、志のある素晴らしい仲間との出会いは一生の財産です。
人生100年時代を乗り切るための「知の再武装」に、ぜひ一緒に取り
組みませんか。
多摩大学大学院 研究科長/教授 河野 龍太
博報堂および博報堂ブランドコンサルティングを経て、ITベンチャー数社の経営に参画。現在、株式会社インサイトリンク代表取締役社長。ビジネスモデルとイノベーションの第一人者アレックス・オスターワルダー氏(経営思想家ランキング《Thinkers50》トップ10常連)が共同創業者兼CEOを務めるStrategyzerの公式トレーナーとして、多様な業界の事業開発・商品戦略・人材育成を支援。エグゼクティブ・コーチとしても、大企業・中堅企業の経営者や経営幹部へのコーチング実績多数。早稲田大学法学部卒。英国ウォーリック大学経営大学院(Warwick Business School)MBA。長崎市出身。