企業、官公庁をはじめさまざまな分野で実務経験のある教授が揃っています。
各クラス、5〜15名程度の少人数制を基本とし、教員と院生、院生同士の密接な交流による「知の創発」が日々行われています。

教員一覧

ファカルティからのメッセージ
～イノベーターシップを学ぶ極意

徳岡 晃一郎

日本は今、世界がどんどんと結びついて共創するグローバルイノベーション時代のなかで次第に影が薄くなっています。もっと強いリーダー、もっと活性化した組織、もっと深く考える風土が必要です。それを阻んでいるのが短絡的な成果主義人事制度です。その問題はもう何年もの間、叫ばれてきましたがまだ一向に改善されていません。むしろ欧米流の競争原理に基づく成長至上主義の前に組織の疲弊感は高まっています。
この打破のためには新しい人事とリーダーのありようを日本発で提示していかなくてはなりません。そして知識創造企業（Knowledge-creating company）に企業を転換していかねばなりません。当学では、成果主義に代わる新しい人事制度のコンセプトであるMBB（Management by Belief：思いのマネジメント）を軸にして、リーダーシップ、人事制度、組織論、コミュニケーション、企業風土、ストレスマネジメントなどを学習することで、活力あるグローバル組織を創る知恵を学びます。

担当科目 : ヒューマンリソース概論Ⅰ・Ⅱ、カルチャーベースマネジメント 他

東京大学教養学部国際関係論卒。日産自動車人事部、欧州日産を経て、2009年よりコミュニケーションコンサルティングでは世界最大手の米フライシュマン・ヒラードの日本法人のSVP/パートナー。人事制度、風土改革、社内コミュニケーション、レピュテーションマネジメント、リーダーシップ開発などに従事。著書に『MBB：思いのマネジメント』（野中郁次郎名誉教授、一條和生教授との共著）、『ビジネスモデルイノベーション』（野中名誉教授との共著）など多数。

田坂 広志

多摩大学大学院の建学の精神は、この社会の生々しい現実と格闘し、粘り強く、その変革を実現できる人材の輩出です。しかし、その人材とは、ただ一分野に秀でたエキスパートやスペシャリストではありません。そうした専門家の叡智を束ね、目の前の現実を変革するプロジェクトや組織、企業を統括し、牽引できる人材こそが、いま求められています。それは、言葉を換えれば、思想、ビジョン、志、戦略、戦術、技術、人間力という「7つのレベルの知性」を垂直統合して行動できる「スーパー・ジェネラリスト」の育成に他なりません。そして、このスーパー・ジェネラリストが身につけるべきは、単なる「知識」ではなく、「実学」としての人間学や組織学、世界観や歴史観、すなわち、21世紀の「新たな教養＝ネオ・リベラルアーツ」です。そして、このスーパー・ジェネラリストの多くは、必ず、「社会起業家」として「ソーシャル・イノベーション」を起こしていくでしょう。

担当科目 : スーパージェネラリスト、ソーシャル・アントレプレナー 他

東京大学卒業。東京大学大学院修了。工学博士（原子力工学）。米国シンクタンク・バテル記念研究所・客員研究員を経て、日本総合研究所の設立に参画。取締役・創発戦略センター所長を務める。現在、シンクタンク・ソフィアバンク代表。社会起業家フォーラム代表。世界経済フォーラム（ダボス会議）GACメンバー。世界賢人会議ブダペストクラブ日本代表。東日本大震災に伴い内閣官房参与に就任。原発事故への対策、原子力行政の改革、原子力政策の転換に取り組む。著書は80冊余。

紺野 登

イノベーションは、かつてはたまに起きる技術革新といった捉え方をされていましたが、21世紀の経営にとっては中心的な活動だといえます。顧客や社会の意識やニーズを共感・洞察して、これまで競争や消費のなかったところに新たな価値の提供を行っていく、個と組織の知識創造経営の実践なのです。このカリキュラムでは、各テーマのマスターといえる教授陣が理論と実践の両輪でイノベーション経営のエッセンスを習得する場を提供します。
すなわち、知識創造理論を基礎において、シナリオプランニングやデザイン思考、従来と異なる価値提供の仕組みとしてのビジネスモデル、ウェブマーケティングなど有効なツールについて学べます。リーダーが周囲を巻き込む目的を掲げて駆動するといった、人間としての「賢慮」や組織文化の理解も重要です。さらに経営戦略や経済学の観点からも考えること。これらが、みなさんのイノベーターとしての実践に役立つものと思います。

担当科目 ： 知識創造経営のプリンシプル、イノベーションと目的工学 他

多摩大学大学院教授、知識イノベーション研究所（KIRO）代表、一般社団法人Japan Innovation Network代表理事。組織や社会の知識生態学（ナレッジエコロジー）をテーマに、リーダーシップ教育、組織変革、研究所などのワークプレイス・デザイン、都市開発プロジェクトなどの実務にかかわる。著書に『ビジネスのためのデザイン思考』、『知識デザイン企業』、『利益や売上げばかり考える人は、なぜ失敗してしまうのか（目的工学）』野中郁次郎氏（一橋大学名誉教授）との共著に『知力経営』、『知識創造の方法論』『知識創造経営のプリンシプル』、『知識経営のすすめ』などがある。

河野 龍太

「企業の目的は、顧客の創造である」。マネジメントの創造者であるドラッカー氏はこう指摘しました。さらに、そのための２つの基本機能として、マーケティングとイノベーションをあげています。「顧客の創造」こそ、経営の本質。その目的に直接成果をもたらす意味で、マーケティングとイノベーションは経営そのものといえるでしょう。逆に、「顧客の創造」機能が弱体化すると、企業の成長は望めません。長く続く日本企業や日本経済の低迷の本質的な問題もここにあります。今必要なのは、マーケティングとイノベーションを連動させた顧客創造力の強化と戦略自体の進化です。
当カリキュラムでは、ビッグデータなど最先端のテーマを織り込み、成果を上げるリーダーにとってパワフルな武器となる「顧客創造の経営戦略」の新しい枠組みと理論、現場で鍛えた実践知を身につけることができます。21世紀のリーダーに必須の経営戦略とスキルをぜひ一緒に学びましょう。

担当科目 : ビジネスモデルイノベーション、マーケティングマネジメント概論 他

博報堂、博報堂ブランドコンサルティング、ITベンチャー数社の経営参画を経て、イノベーション&マーケティングの戦略コンサルティング会社、（株）インサイトリンクを設立、代表取締役社長。世界で最も影響力のある経営思想家を選ぶThinkers50 （2015）にも選出されたイノベーション戦略の代表的指導者アレックス・オスターワルダー氏がCEOを務めるStrategyzerの日本人唯一の公認トレーナーとして、国内外企業の戦略プロジェクトや人材トレーニングを多数支援。早稲田大学法学部卒業。英国ウォーリック大学経営大学院でMBA取得。長崎市出身。

真野 俊樹

医療介護分野は、21世紀の成長分野として期待されています。また、医療費用、介護費用の高騰からイノベーションが期待されている分野でもあります。多摩大学大学院の医療介護分野においては、実務とマネジメントという視点で医療介護分野における改革や創業を考えていきます。
医療介護分野は、産業界で非常に大きな分野になっていますが、今までは産業界とは切り離された、いわば「聖域」となっていました。分野が大きくなるにつれて、特殊な分野や「聖域」ではなくなっていきます。もちろん、命や人権に関わる分野ですので、特殊な領域ではあります。しかし、「特殊だから＊＊＊＊」という固定観念で考えるのではなく、「特殊だが、＊＊＊＊という方法があるのではないか」という視点で物事を考えられる人材が、医療介護分野では必要なのではないでしょうか。
医療介護分野では、このような視点を持って、通常の産業分野と医療介護分野の橋渡しをしていくような講座構成になっています。みなさんの成長の機会が間違いなくあります。みなさんのご入学を期待しております。

担当科目 : 医療介護領域の実践知を学ぶ、ヘルスケアと介護業界の最新のマネジメント 他

1987年名古屋大学医学部卒業。医師、医学博士、経済学博士、日本内科学認定会専門医、MBA。臨床医、製薬企業のマネジメント、大和総研主任研究員などを経て、多摩大学医療・介護ソリューション研究所教授。東京都病院経営評価委員、厚生労働省独立行政法人評価委員会（審議会）委員などを兼務。

宇佐美 洋

経営のしっかりとした基盤づくりの新しい方法として、「血の巡りのよい健康な組織体」のためのファイナンスと、「ビジネスの足場づくりとしての法律・制度」の設計方法とを結びつけて一緒に考えましょう。
ファイナンスでは、資金調達、投資政策、事業や資産の評価、コーポレートガバナンス、リスクマネジメントの最新の手法を中心に、昨今、日本企業でも生き残りのための不可欠な戦略となっている合併・買収や組織再編についても深く考えます。
さらに、まったく新しい切り口で制度や法律のしくみを広い視野から理解し、環境の激変に対応してビジネスの足場・土俵を設計するためには、従来の法律の勉強のような実定法の条文や判例の解釈ではなく、経済学やファイナンスの切り口をつかって「なぜそのような制度があるのか？」という視点を獲得し、それを実際の組織づくりに応用してみましょう。
ファイナンスと法律の勉強というと、とかく難しそうなイメージや固いイメージが先行しますが、本学の授業では、「目から鱗が落ちる」新しい体験が連続し、いままで知らなかったわくわくするような世界の見方が広がっていくことを実感できます。

担当科目 ： ファイナンス基礎Ⅰ（経営財務）、ファイナンス基礎Ⅱ（リスクマネジメント） 他

東京外国語大学卒。東京大学大学院法学政治学研究科修士。国連世界食糧計画（WFP）企画担当官、保険担当官、特別顧問を歴任。一橋大学商学部客員教授、青山学院大学大学院客員教授、2004年4月より多摩大学大学院教授。専門は金融、法と経済学、統合リスク管理。

今泉　忠

私たちが何か仕事上の課題について「より良い意思決定」をする場合に、データにもとづかないで意思決定をすることはありません。
この場合に、このデータは単なる定量データや定性データではなく、仕事の課題と結びついていることを忘れてはいけません。
仕事上の課題を発見し解決するためには、このような多様な多次元データを少ない次元のデータで表現できる力「データの断捨離力」が必要です。
ぜひ、ビジネス課題発見・解決のためのデータ断捨離力をつけたデータサイエンティストになりましょう。

担当科目 : ビジネスデータ分析実践、論文指導Ⅰ、集中ゼミ（統計検定） 他

立教大学社会学部産業関係学科卒。立教大学大学院社会学研究科応用社会学専攻博士前期課程修了（社会学修士）。東京工業大学大学院総合理工学研究科システム科学専攻博士後期課程単位取得満期退学。青山学院大学理工学部経営工学科助手を経て、多摩大学助教授・大学院助教授。平成7年多摩大学教授・大学院教授。平成13年より経営情報学部学部長を経て現職。日本行動計量学会理事。

グローカルに知を学ぶ
～イノベーションの世界的第一人者と学ぶ～

幅広い世界が認めるイノベーターから、実用的なビジネススキルを学び、未来を創造するための理論と思想の体得を目指します。

革新的なビジネスモデルのデザインへの
実用的なアプローチ

多摩大学大学院グローバルフェロー
アレックス・オスターワルダー氏

アレクサンダー・オスターワルダー博士は、世界的ベストセラー『ビジネスモデル・ジェネレーション』の主著者であり、起業家、講演者としても活躍している。戦略マネジメントとイノベーションのためのツールやコンテンツに特化したソフトウェア会社「Strategyzer」を共同設立。オスターワルダー博士が開発したビジネスモデル構築ツール「ビジネスモデル・キャンバス」は、コカ・コーラ、GE、P＆G、マスターカード、エリクソン、レゴ、3Mといった企業が採用している。

ビジネスモデル・ジェネレーション

世界を席巻した「ビジネスモデル・ジェネレーション」のフレームワーク「キャンバス」の活用方法を、ワークショップ形式で解説した一冊。まず、キャンバスの使いこなし練習、BMGキャンバス現場でどのように活用できるのかなど企業研修レベルのBMGワークショップを動画視聴付きで解説。

「ビジネスモデルキャンバス」の共同開発者

多摩大学大学院グローバルフェロー
イヴ・ピニュール氏

1984年よりローザンヌ大学教授。ジョージア州立大学、ブリティッシュコロンビア大学、シンガポール国立大学、モントリオール商科大学で客員教授を務める。ベルギー・ナミュール大学で博士号を取得。学術誌『Systèmes d’Information ＆ Management』の前編集長。世界的ベストセラー『ビジネスモデル・ジェネレーション』の共著者。ビジョナリー、ゲームチェンジャー、チャレンジャーたちのための指南書であるこの本は、30ヶ国語に翻訳されている。
アレックス・オスターワルダー氏とイヴ・ピニュール氏が、経営思想界のアカデミー賞と言われる“Thinker50”（2015年）において15位に選出されました。戦略部門のアワードも同時受賞という快挙です。

戦略思考を手に入れる
「24の原則」と「28のツール」

多摩大学大学院グローバルフェロー
マックス・マキューン氏

コンサルタント。英国王立芸術協会フェロー。ウォーリック・ビジネス・スクールでMBAとPh.D.を取得。 「カスタマー・サービス・ホール・オブ・フェーム（顧客サービスの殿堂）」に選出された他、パーソナル・トゥディ誌の「ヒューマン・リソースのスター」としてノミネートされた。 大小様々な企業での経験をもとに、 戦略、イノベーション、リーダーシップ、チームビルディングなどについて、コンサルティング、講演、執筆活動を行う傍ら、イギリス国内外のラジオやテレビ、新聞などでも活躍している。

戦略大全

ウォーリック・ビジネス・スクールでMBAとPh.D.を取得し、世界的企業から中小企業まで、大小様々な企業のコンサルティングを担当するマックス・マキューン氏が、企業の成長のカギとなる考え方を「24の原則」にまとめた一冊。戦略の立案から伝達、管理、応用までを、成功事例から陥りやすい落とし穴まで網羅した「戦略書」として、大手コンサルティング企業も使用している「戦略ツールキット」も簡潔にまとめている。